この資格をいかせる職種・業務
●公務員
都道府県や市町村において、住民ニーズ調査の企画・実施・分析などにあたります。
●販売
企業が製品やサービスを新開発したり、販売促進をするのにともなって、顧客ニーズ調査の企画・実施・分析などにあたります。
●営業
新規顧客の開拓や既存顧客のフォローをつうじて聞きとった生の声と、顧客ニーズ調査から得られた客観的なデータを照らしあわせ、より効果的に製品やサービスを売りこんでいきます。
この資格のアピール・ポイント
社会調査の一連のプロセスを身につけ、データを読みとくという、調査リテラシーを養うことは、特定の職種に限定されることなく、さまざまな業務を遂行するうえでの強みとなります。
